どうやらコロナバブル相場が始まったらしい・・・靴磨きとケネディーの呪い

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お金より大切なお金の話

今日7月26日朝のNHK「おはよう日本」で気になるニュースをやっていた。アメリカでロビンフッド(robinhood)という株アプリが若者に大流行。これが今のコロナショック後の一種「異様な株高」の要因になっているというもの。

ニュースの中では、NY州に住む21歳のシングルマザーしんのカリスタ。ルイックさんが、1500ドルで始めた株取引が直ぐに2000ドルになり、いまは100万円近くになっているとう。

ここで私が注目したのは、以下の部分。このシングルマザーのルイックさんが「これからは電子決済のファンテックに投資するつもり!」と笑顔で言い放ったこと。

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ウォール街の靴磨きとケネディー

このニュースをみてデジャブ感に襲われた。株式投資にある程度の知識がある人には、お馴染みの光景だ。素人が株の銘柄を話し始めたら「終わりの始まり」のサインだ。

一番有名なエピソードは、1929年のNY株式大暴落の半年ほど前の話。ケネディ大統領の父親でウォール街の大物投資家だったジョセフ・ケネディが、ある日靴磨きの少年から、「お勧め銘柄」の話を聞かされた。ケネディは、それを聞くと持ち株全部を売り払って大暴落を逃れたという逸話。

私も同じ経験を何度かしている

一度目はバブル経済

私も同じ経験を過去に何度かしている。1回目は1980年代の日本のバブル期。株バブルはNTT株の民営化で実質的にスタートした。当時、実家の隣に住んでいた「大工の奥さん」のおばさんがNTT投資で一儲けした。この大工のおばさんは、近所のおばさんたちのスターになって、隣近所のおばさんたちに株の講釈を垂れていた。そのおばさんは、近所の主婦から資金を集めて信用取引を使って株式に投資、最初は儲かったらしく隣近所の主婦でバス旅行とかに行っていた。しかしバブル崩壊でパーに。とうとうその大工さんの一家は夜逃げしてしまった。

二度目はITバブルの時

ITバブルの時はニュースで、まさに今日見たニュースと同じような光景を見た。確かNHKのニュースウォッチ9だった。アメリカのニュージャージーに住む公立学校教師が、ネット株のディトレで確か1000万円から7000万円にしたと言う内容。その教師は一日中デイトレに充てるため、職場を退職、血走った目でラップトップに向かい合っていた。

同じ時期にもう一つ。確かテレ朝のニュースステーションで、NYの株高で儲けた投資銀行家が、一本30万円のワインをランチに飲んでいるという話。当時、日本はバブル崩壊後の不良債権問題で国内が大揺れに揺れていた時期。国内は金融恐慌一歩手前でパニック状態寸前だった。その光景を見たコメンテーターの四コマ漫画で有名な山藤章二さんが、一言「そのうち地獄に落ちます」とかなんとか言っていた記憶が。その後、本当に地獄に落ちた。

3度目はサブプライム

三度目は、お馴染みサブプライムショックの前、確か2004年ぐらいの話。当時、日本では前年の2003年にりそな銀行ショックが起こり、みずほ銀行が不良債権処理のため1兆円の増資、最後は、経営危機に陥ったUFJが三菱銀行と合併した時期。日経平均株価は8000円を割り込んでいた。

この時覚えているものの一つは、スペインで「円建ての住宅ローンが大流行」というニュース。当時、日銀がゼロ金利政策と量的緩和策を導入、その煽りで円を調達して外貨に投資する「キャリートレード」が大流行していた。欧州では、実質金利「ゼロ」の円で資金調達して住宅ローンを組めば、ほぼただの金利で家が買えると、この「円建て住宅ローン」が大流行していた。同じようなローンはギリシャやハンガリーなどでも大流行。ちなみに、この「ゼロ金利住宅ローン」は、リーマンショック後の急激な円高で、借入額が倍近くに急増、ほぼ全員破産状態になった。

同じころ、たまたまロサンジェルスに旅行に行った時にも異様な光景を目にた。ホテルでTVを見ているとモーゲージローンの広告ばかりだった。家を担保にSUVを買ったとか、2件目、3件目を買ったとか言うCMがガンガン流れていた。同時に法律が変わるから、「自己破産するには今月中に」という弁護士事務所のCMもガンガン流れていた。ホテルの近所のモールの駐車場には、モーゲージブローカーの仮オフィスがずらりと並んでいたのを見た記憶も。

今回も同じことが起こってる

今回のコロナショックで一度は大暴落した株式市場、アッと言う間に値を戻して、ついに暴落前の高値を更新してしまった。実を言うと過去のバブル崩壊に際しても、その数年前に「ショック」や「クライシス」が起きていた。そして、そのショック対応の超金融緩和がバブル市場を生む結果に。どうやら今回も同じことが起きつつあるようだ。

1980年代のバブル経済・・・円高とブラックマンデー

今も語り継がれる「1980年代の日本のバブル経済」。この時は1985年にまず「プラザ合意」による超円高が起きた。今では信じられないかもしれないが、当初日銀は円高を促進するために「金利の高め誘導」を行った。要は円の金利をドルに対して高くして「円高の促進」を図ったのだ。ところがその結果、ドルは240円から半年で150円まで暴落ドルの暴落が止まらなくなり1987年2月のルーブル合意で、一転して「ドル暴落阻止」に政策転換。日銀も一転金融緩和に舵を切ることに。その年の10月には、インフレ抑制を図る西ドイツのブンデスバンクが「これ以上の金融緩和を渋った」ことから、G7各国の政策協調に対する疑念が生じ、有名な「ブラックマンデー」の株価暴落が発生。同年12月には、G7から「これ以上のドル安は好ましくない」とのクリスマス合意が出されれ、やっとドル暴落が止まった。

この1987年のブラックマンデー後の金融緩和で、日本の株価は、いち早く急激に戻った。このあたりから株価の上昇に加速がつき、とうとう1989年12月大納会の伝説の高値(日経平均38,957円44銭)まで上昇。株式市場について言えば、バブル相場自体は2年程度の期間だった

1990年代のITバブル

アジア通貨危機とロシア危機

1990年代のITバブルの前にも、クライシスが何度が起きている。一つ目は1994年。この年の2月にFRBが金融引き締めに転じた。この引き締めを受けて、メキシコが金融危機に。またモーゲージ証券に投資していた米国のキダー・ビーボディー証券が実質破たん。FRBが高金利政策を続けたことから、通貨をドルに固定するペッグ制を採用していたアジア各国に危機が伝播。1997年にはアジア通貨危機が発生、翌年にかけてアジア各国に波及していった。翌1998年夏には、ついにロシアがデフォルトに追い込まれて破産。これが有名な「ロシア危機」。ロシア危機で、アメリカの大手ヘッジファンドの「LTCM(ロングタームキャピタルマネジメント)」が敢え無く破綻。このLTCMを救済し、金融恐慌を回避するために、G7各国は協調利下げに動いた。ちなみにこの時は、ドル円の為替レートが確か140円ぐらいから30分で105円ぐらいまで一気に円高になった記憶が。

この過剰ともいえるG7の協調利下げ。その後もダラダラと維持された。日本では1997年の11月に有名な「山一ショック」が発生し拓銀も破綻。1998年には長銀と日債銀が破綻と大手銀行の破たんが相次いだ。日銀は1999年2月に有名な「ゼロ金利政策」を導入するところまで追い込まれた。

また当時は2000年になると、世界中のコンピューターがプログラムの欠陥から暴走する「2000年問題」が取りざたされていて、世界中の中央銀行は利上げのタイミングを逃していた。

Windows95が登場

以上のように金融市場が世界的に大混乱していた1990年代後半、今のITブームの萌芽と言えるようなことが起きていたい。1995年には有名な「Windows95」が発売。ほぼ同時期に、ネットスケープがブラウザーの「ネットスケープナビゲーター」を発表。インターネットが一気に普及し始めた。この頃は、まだ光どころかADSL回線も普及していなかったが、皆一生懸命モデムにつないでインターネットへの接続を試みていた。懐かしい。Amazonが創業されたのもこの頃。この頃から、まだあまり有名でなかった「NASDAQ」市場で、ネット株が急騰し始めた。やはり始まりはネットスケープ株のAOLによる買収(1998年4月)。この頃からネット株が人々の注目を浴び始めた。その後の展開はご存じの通り。

サブプライムショック

サブプライムショックの兆候が出始めたのが、2003年頃から。それに先立つ2001年9月11日には有名な「同時多発テロ」がNYで発生。ITバブルの崩壊もありFRBは政策金利を徐々に引き下げ。2003年にイラク戦争がはじまると、とうとう1%という未曾有の水準まで金利を引き上げた。この状況下で徐々に米住宅市場でバブルが発生。当時はやり始めていた証券化と相まって2007年のサブプライムショックと2008年のリーマンショックとなった。

パターンはいつも一緒

こう見てくると最近のバブル崩壊は、ほぼ同じようなパターンをたどっていることがわかる。まず、ショックやクライシスが発生し、金融当局が極端な金利引き下げを実施(同時に大型の財政出動)。その後もだらだらと緩和を続ける。その間に裏では、徐々にバブルが形成、そして崩壊に至る。この過程の期間もだいたい一緒で2年~3年ぐらい。当時は凄く長く感じるのだが、あとで振り返ってみると意外に短い。

バブル名原因当局対応
バブル経済プラザ合意超円高ルーブル合意でG7協調利下げ
ITバブルアジア、ロシア危機G7協調利下げ
リーマンショック911テロ、イラク戦争FRB公定歩合1%
コロナバブル?コロナウィルス蔓延世界同時金融緩和、巨額の財政支出

今回は?

今回は、コロナウィルスの世界的なパンデミックが発生。世界各国は前例のない金融緩和と巨額ン財政出動を行っている。どうも足元のニュースを見る限り、コロナウィルスの早期収束はあまり見込みがなさそう。そうなると、あと数年、早くても2022年、場合によっては2024年頃までは、現行の「超金融緩和」+「巨額の財政出動」が続くかもしれない。そうなると、株式市場は、さらなる高値を目指す「コロナバブル相場」入りするかもしれない。

どうする?

コメント

  1. […] […]

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